社/経

環境

 資源

 災害   

 汚染

人間社会
 文化 Culture

 個人

 親族/家族
  ・
  ・
  ・
  高祖父・高祖母
  曾祖父・曾祖母
  祖父・祖母
  父・母
  子
  兄・姉・弟・妹
  夫・妻、婿・嫁
  舅・姑
  義兄・義姉・義弟・義妹
  伯父・伯母・叔父・叔母
  従兄弟・従姉妹
  孫
  曾孫(ひまご)
  玄孫(やしゃご)
  来孫
  昆孫
  ・
  ・
  ・

  氏・姓/名字(苗字)
  名

  家紋

   家紋World
   WEB家紋帳
   ・
   ・
   ・

 組織・団体
  法人

 私
 公

 義

 心
  精神

  良心

 倫理
 道徳(モラル)

 理

  論理(ロジック)

   真偽、証明   

   排中律(二者択一) ・・・ 中間排除

   二律背反/トレード・オフ Trade-off
    ≒ 反比例

   逆説(パラドックス)

   矛盾
   無矛盾

   論理演算   

  公理、定理   ↓

 合理
 不合理

 犯罪

 自由
 多様
 混沌

 秩序
 一律

 均衡(バランス)

 信仰
 宗教

 「神」

 哲学/科学

  存在
   本質
   実存 ・・・ 「現実存在」

  形而上
  形而下

  帰納法 Induction
   法則性発見

   統計   

  演繹法 Deduction
   (確実な)法則から結論導出

   公理、公準 ⇒ 定理

  理論
  実験

 教育

 欲求(欲望)
  効用 ・・・ 満足度

 葛藤

 意思、意志

 態度

 約束

  契約

 評価

  価値

  試験(テスト)

 紛争

  調停

 法制   

 政治   
 経済

  産業
   生産

   技術

   業界   ↓

  会計
   収支
    = 収入 − 支出
     黒字 +
     赤字 −

    収入/所得 Y

     労働、

     賃金、利潤   ↓

     可処分所得 DI Disposable Income ・・・ 実質手取り収入
      ・ 所得 − 税金・保険料等
       = Y − T'
      ・ 消費 + 貯蓄
       = C + S

      国民可処分所得 NDI   ↓
       = 最終消費支出 + [純]貯蓄
       = (C + G) + S'

     国民所得   ↓

    支出/消費 C

     買い物(衣・食・住)、交通・通信、医療、娯楽、

     消費関数
      C = f(Y)

       C = c × DI + c0
        c0:基礎消費
        c:限界消費性向 MPC Marginal Propensity to Consume
         所得が増加(減少)したときの消費増加(減少)分
         = 僂/兀

         0 < c < 1
        DI:可処分所得

     エンゲル係数
      消費支出のうち食費が占める割合
      エンゲル係数 高・低 − 生活費 低・高 ・・・ エンゲル「法則」

   予算

    予算制約
   決算

   民間
    家計

     賃金(雇用者所得) W ・・・ 「雇用者報酬」
      → 消費 + [純]貯蓄 + 税金(所得税)
       = C + S'W + TW
    企業(会社)

     利潤(企業所得) P ・・・ 「営業余剰・混合所得」
      → [純]貯蓄 + 税金(法人税)
       = S'P + TP

    国民所得 NI National Income
     = 賃金 + 利潤 + 海外からの純所得受取
     = W + P + IM
      IM:海外からの純所得受取 ≒ 第一次所得収支   ↓
       海外で国内居住者が所得受取 − 国内で外国居住者が所得受取
     = C + S'W + TW + S'P + TP + IM

     国民純所得 NNI Net National Income
      = 国民所得(市場価格表示) ・・・ 間接税、補助金含む
      = 国民所得(要素費用表示) + 間接税 − 補助金

      国民純生産 NNP   ↓

     国民可処分所得 NDI National Disposable Income
      = 国民純所得 + 第二次所得収支
      = W + P + IM + 間接税 − 補助金 + 第二次所得収支 ・・・ = (C + G) + S'
       間接税 ・・・ 「生産・輸入品に課される税」
       第二次所得収支   ↓

     国民総所得 GNI   ↓

     国内所得 DI Domestic Income
      = 賃金 + 利潤
      = W + P

      国内純所得 NDI Net Domestic Income
       = 国内所得(要素費用表示) + 間接税 − 補助金

       国内純生産 NDP   ↓

      国内総所得 GDI   ↓

   国家財政
    歳入(政府収入)

     租税(税金) T
      所得税
      法人税
      消費税 [1989−]
      ・
      ・
      ・
     公債   ↓

    歳出(政府支出)

     財政出動 ・・・ 政府支出増

    [政府]財政収支
     = 歳入 − 歳出

     ≒ 税収 − 政府消費支出 − 政府投資(公共投資)
     = T − G − IG

     基礎的財政収支(プライマリー・バランス) PB
      = (歳入−公債金収入)−(歳出−国債費)

     財政黒字 +
     財政赤字 −

    財源 → 歳出
     税収
     国債発行
      市中消化
       マネー・ストック一定   ↓
      中央銀行引受 ・・・ 買いオペレーション、   ↓
       マネー・ストック増
     貨幣発行(中央銀行貸出)

    一般会計
    特別会計
     事業特別会計
     資金特別会計
      外国為替資金特別会計

       為替介入   ↓
      財政投融資特別会計
     ・
     ・
     ・
   地方財政

   国際収支   ↓

  市場(マーケット) ・・・ 取引の場

   価格 Price ・・・ 取引額

    価値   ↑

    物価

     物価指数

     GDPデフレーター   ↓

     インフレーション(インフレ) Inflation ・・・ 物価上昇

     デフレーション(デフレ) Deflation ・・・ 物価下落

    消費者物価指数 CPI Consumer Price Index
    国内企業物価指数 DCGPI Domestic Corporate Goods Price Index
    企業向けサービス価格指数 CSPI Corporate Service Price Index
    輸出物価指数 EPI   ↓
    輸入物価指数 IPI   ↓
    ・
    ・
    ・

   [取引]決済   ↓

   需要 Demand

    効用   ↑

    総需要   ↓

    貨幣需要   ↓
   供給 Supply

    費用

     総費用
      = 固定費用 + 可変費用

     減価償却費(補填費用)
      固定資本減耗

    総供給   ↓

    貨幣供給   ↓

   需要・増 → モノ不足 → 供給・増 → モノ余り …
                 価格・高(値上げ)
   需要・減 → モノ余り → 供給・減 → モノ不足 …
                 価格・安(値下げ)

   価格・高(値上げ) → 買い控え → 需要・減
   価格・安(値下げ) → 需要喚起 → 需要・増

   需要−供給曲線
    x:数量−y:価格
    
    需要曲線 D
    供給曲線 S

   寡占
   独占

   財市場
    金
    土地

     地価

    先物市場
     原油
     ・
     ・
     ・

   金融市場   ↓
    証券市場、為替市場

   労働「市場」 ・・・ 意思、評価が直接絡む

    雇用

    賃金   ↑

    有効求人倍率
     = 求人数/求職者数

   「貨幣市場」
    ・ 貨幣⇔債券
    ・ 貨幣⇔財、債券

   ワルラス法則
    各市場(財、貨幣、債券)の超過需要(供給)の合計は0
    貨幣の超過需要(供給) = 財の超過供給(需要) + 債券の超過供給(需要)

  景気
   好景気(好況)
   不景気(不況)

   景気循環

  貿易

   輸出 Export

    名目輸出[金額] EX
    実質輸出 EXr ・・・ 物価変動除外
     = 名目輸出/輸出価格
     = EX / PEX

    輸出価格 PEX
     = 名目輸出/実質輸出 ・・・ 輸出デフレーター

     輸出物価指数 EPI Export Price Index

    輸出金額の変化 −−− 輸出金額指数
     輸出数量の変化 −−− 輸出数量指数
     輸出価格の変化 −−− 輸出価格指数
      輸出品目の品質の変化 −−− 品質指数
       = 輸出価格指数/輸出物価指数(円ベース)
      為替レートの変化 −−− 為替指数
       = 輸出物価指数(円ベース)/輸出物価指数(契約通貨ベース)
      契約通貨(外貨)建て価格の変化 −−− 輸出物価指数(契約通貨ベース)

   輸入 Import

    名目輸入[金額] IM
    実質輸入 IMr ・・・ 物価変動除外
     = 名目輸入/輸入価格
     = IM / PIM

    輸入価格 PIM
     = 名目輸入/実質輸入 ・・・ 輸入デフレーター

     輸入物価指数 IPI Import Price Index

   貿易収支
    ※ 通関ベース
     計上範囲等が国際収支ベースと違う

    = 輸出 − 輸入

    貿易黒字
    貿易赤字

   FOB Free on Board ・・・ 本船渡し条件
    輸出側は積出港・船積まで負担
   CIF Cost、Insurance & Freight ・・・ 運賃・保険料込み条件
    輸出側は荷揚港・荷揚まで負担

   交易条件 Terms of Trade
    = 輸出価格/輸入価格
    = PEX/PIM

    交易利得(損失) ・・・ 交易条件良(悪)
     輸出入価格の変動で生じる実質所得の増加(減少)分
     平均的な価格で実質化した純輸出 − 輸出入価格で実質化した純輸出
     = (EX − IM)/PN − (EX/PEX − IM/PIM)
     = (EX/PN − EX/PEX) − (IM/PN − IM/PIM)

     ニュメレール・デフレーター PN
      (名目輸出+名目輸入)/(実質輸出+実質輸入)
       = (EX + IM) / (EXr + IMr)
       = (EXr × PEX + IMr × PIM) / (EXr + IMr) ・・・ 輸出入価格の加重平均

   国際収支
    = 経常収支 − 金融収支 + 資本移転等収支 (+ 誤差脱漏)
    = 0
     経常収支の黒字・赤字は、海外との金融取引(金融収支)で調整される

     経常収支
      = 貿易・サービス収支 + 第一次所得収支 + 第二次所得収支 ・・・ = EX + 第二次所得収支

       貿易・サービス収支 ・・・ 海外需要(外需)、純輸出   ↓
        = 輸出 − 輸入
        = EX − IM

        貿易収支 ・・・ 有形(モノ Goods)
         ※ 国際収支ベース
        サービス収支 ・・・ 無形

         旅行収支(国際観光収支)
          = 入国者(外国人旅行者)の国内消費 − 出国者(海外旅行者)の海外消費

       第一次所得収支 ≒ 海外からの純所得受取 IM   ↑
        海外からの投資収益(配当・利子)、

       第二次所得収支 ← 経常移転収支
        国際間の送金、(消費財の)無償の資金援助、

     金融収支
      ・ 資本収支 + 外貨準備増減

      ・ 資産増加 − 負債増加

      資本収支(投資収支)
       資本流出 − 資本流入 ・・・ 資産増加 − 負債増加
        ※ 従来、資本流入 − 資本流出 ・・・ 資産増加 + 負債増加

       資本流入(対内投資) ・・・ 借入、対外債務増(負債増加)
       資本流出(対外投資) ・・・ 貸出、対外債権増(資産増加)
        ※ 従来、資産増加は−で計上

       長期資本収支
       短期資本収支 ・・・ 1年未満

      外貨準備増減
       外貨準備増で+、外貨準備減で−
        ※ 従来、外貨準備増で−、外貨準備減で+

       外貨準備   ↓

     資本移転等収支
      ※ 従来、資本収支の「その他資本収支」

      (社会資本の)無償の資金援助、

   関税

    日本関税協会
     webタリフ ・・・ 関税率表

   保護貿易
   自由貿易

   FTA/EPA
    自由貿易協定 FTA Free Trade Agreement ・・・ 元々、物流
    経済連携協定 EPA Economic Partnership Agreement ・・・ 元々、物流以外

    二国間
    多国間

  通貨(流通貨幣) Currency
   貨幣/紙幣(銀行券)

   価格   ↑

   取引動機 ・・・ [取引]決済   ↓
   予備的動機
   投機的動機

   貨幣需要、貨幣供給   ↓

   デノミネーション
    通貨単位桁数変更(切り下げ、切り上げ)

   通貨当局
    政府、中央銀行
     日本:財務省、日本銀行

   国際通貨基金 IMF International Monetary Fund   → imf.org/
    U.S.A. ワシントンDC

    特別引出権 SDR Special Drawing Rights
     ドル、ポンド、ユーロ、円、人民元で構成
      構成通貨、構成比は5年毎に見直し
     IMF加盟国の外貨準備(外貨不足)を補完

  [有価]証券 Security
   小切手
   手形
    約束手形

     コマーシャル・ペーパー CP Commercial Paper

   債券

    債権
     資産
    債務
     負債 ・・・ 借金

      有利子負債

    公社債
     公債
      国債
       長期国債 ・・・ 10年以上、
       中期国債
       短期国債

        国庫短期証券
         ← 政府短期証券 FB Financing Bills、割引短期国庫債券 TB Treasury Bills

         外国為替資金証券(為券)   ↓

       普通国債
        建設国債
        特例国債(赤字国債)

         特例公債法
        ・
        ・
        ・
       財政投融資特別会計国債(財投債)
      地方債
     社債

    金融債 ・・・ 金融機関が発行

    外債(外国債) ・・・ 外国が発行

   株券

   有価証券報告書

    金融庁 EDINET Electronic Disclosure for Investor's Network   → disclosure.edinet-fsa.go.jp/

  仮想通貨

  信用

  [取引]決済

   クレジット・カード

  貸借
   貸出
   借入

  金融
   貯蓄 S

    粗貯蓄
     = 純貯蓄 + 固定資本減耗
    純貯蓄

    貯蓄関数
     S = f(Y)
      Y:所得

      S = s × DI − c0
       s:限界貯蓄性向 MPS Marginal Propensity to Save
        所得が増加(減少)したときの貯蓄増加(減少)分
        = 1−c
         c:限界消費性向

        0 < s < 1
       ・・・ DI = C + S、C = c × DI + c0から

   投資 I

    粗投資
     = 純投資 + 固定資本減耗

     = 総固定資本形成 + 在庫変動 = 総資本形成
    純投資

    投資関数
     I = f(R、r)
      R:予想収益
      r:利子率

    総固定資本形成
     = 民間固定資本形成 + 公的固定資本形成

     民間固定資本形成 IW + IP

      [民間]住宅投資
      [民間]設備投資
     公的固定資本形成 IG ・・・ 公共投資

    直接投資
     企業の権益取得(経営支配)
    証券投資 ・・・ 間接投資

   利子/利息
    利子率(利率、金利) r

     名目金利
     実質金利 ・・・ 物価変動除外
      = 名目金利 − 期待インフレーション率 ・・・ フィッシャー方程式

     年利
     月利
     日歩

    元本(元金) A

    元利金
     A + rA = A(1 + r)

    単利
     n期後 A(1 + nr)
      ・・・ 2期後 A(1 + r) + rA = A(1 + 2r)
          3期後 A(1 + 2r) + rA = A(1 + 3r)
          ・
          ・
          ・
    複利
     n期後 A(1 + r)n
      ・・・ 2期後 A(1 + r) + rA(1 + r) = A(1 + r)(1 + r) = A(1 + r)2
          3期後 A(1 + r)2 + rA(1 + r)2 = A(1 + r)2(1 + r) = A(1 + r)3
          ・
          ・
          ・

   利回り(収益率) ・・・ ≠ 利子率(複利)
    = 収益/投資額
    = 配当金/株価

   配当[金] ・・・ 株式投資
    企業の利益から配当
   分配[金] ・・・ 投資信託
    投資資金から運用成果に応じて分配

   [債券]収益
    = 債券価格 p × 利子率 r ・・・ p ∝ 1/r

     p = 収益 q/r = q/(1+r) + q/(1+r)2 + … + q/(1+r)n + …
      無限等比級数   

    収益率 ρ
     p = q/(1+ρ) + q/(1+ρ)2 + … + q/(1+ρ)n + p'/(1+ρ)n
      p':n期後の債券価格 ・・・ 不確定
      p'/(1+ρ)n:割引現在価値
       n期後の予想収益の現在価値

    売却益(キャピタル・ゲイン)

   貨幣需要
    貨幣需要関数
     = L(Y、r)
      Y:所得
      r:利子率

    ※ 見解の相違
     ・ 所得のみ反映 ・・・ 「マネタリズム」
     ・ 利子率も関係 ・・・ 「ケインズ経済[学]」

    取引貨幣需要
     = L(Y) ・・・ 所得の増加関数(所得増・減 ⇒ 貨幣需要増・減)

     = kPY
      k:マーシャルのk ・・・ 実際には比例定数とは言い難い
      P:物価水準
      ・・・ 貨幣数量説の
          取引総量 Tを名目GDP(所得) Y、
          1/V = k

      貨幣数量説
       MV = PT
        M:貨幣数量 ・・・ マネー・サプライ
        V:流通速度
        PT:取引総額
         T:取引総量

      マネー・サプライ増・減 ⇒ 物価上昇・下落
    資産貨幣需要
     = f(r) ・・・ 利子率の減少関数(利子率増・減 ⇒ 貨幣需要減・増)

     流動性選好 Liquidity Preference L
      貨幣の流動性(現金>債券)に対する選り好み

    IS−LMモデル   ↓
   貨幣供給
    名目貨幣供給量 M
    実質貨幣供給量 M'
     = M/P
      P:物価水準

    マネー・ストック ・・・ 通貨総量、通貨残高
     ※ マネー・サプライ統計からマネー・ストック統計へ [2008]

     M1 = 現金通貨 + 預金通貨
      現金通貨
       = 銀行券発行高 + 貨幣流通高
      預金通貨
       = 要求払預金 − 対象機関の保有小切手・手形

      対象機関:M2対象機関、ゆうちょ銀行、その他金融機関

      ※ マネー・サプライ統計 M1' = 現金通貨 + 要求払預金
     M2 = 現金通貨 + 対象機関への預金

      対象機関:日本銀行、国内銀行(ゆうちょ銀行除く)、外国銀行在日支店、信金中央金庫、信用金庫、農林中央金庫、商工組合中央金庫

      ※ マネー・サプライ統計 M2' = M1' + 定期性預金

        M2 = M2' + 譲渡性預金 CD
     M3 = M1 + 準通貨(定期性預金・外貨預金) + 譲渡性預金 CD
       = 現金通貨 + 対象機関への預金

      対象機関:M1対象機関と同じ

      ※ マネー・サプライ統計 M3' = M2' + 郵便貯金・信託等

        M3 = M3' + CD − 金銭信託
     広義流動性
      = M3 + 金銭の信託 + 投資信託 + 金融債 + 銀行発行普通社債 + 金融機関発行CP + 国債 + 外債

      対象機関:M3対象機関、国内銀行信託勘定、中央政府、保険会社等、外債発行機関

    マネタリー・ベース(資金供給量) Monetary Base
     ハイ・パワード・マネー HPM High-Powered Money
     = (中央銀行が供給する)現金通貨 + 中央銀行預け金
     = 日本銀行券発行高 + 貨幣流通高 + 日本銀行当座預金
      日本銀行当座預金(日銀預け金) ・・・ 市中銀行の日銀への預金

    マネタリー・ベース増・減 ⇒ マネー・ストック増・減(マネー・サプライ増・減)
     マネー・ストック = m × マネタリー・ベース
      m:貨幣乗数
       = (c/d + 1)/(c/d + d'/d)
        c/d:現金・預金比率、d'/d:日銀預け金・預金比率
      ・・・ マネー・ストック = c + d、マネタリー・ベース = c + d'
          (c + d)/(c + d') = (c/d + 1)/(c/d + d'/d)

   銀行 Bank

    預貯金(預金/貯金)
     当座性預金(要求払預金)
      普通預金
      当座預金 ・・・ 無利子
     定期性預金 ・・・ 準通貨
      定期預金

     譲渡性預金 CD Certificate of Deposit

    口座(アカウント) Account

    現金自動預払機 ATM Automated Teller Machine

    中央銀行
     金融緩和・金融引締
      ⇒ マネタリー・ベース増・減、マネー・サプライ増・減   ↑

      基準金利(基準割引率・基準貸付利率) ← 公定歩合
       ※ 1994年、金利自由化まで市中銀行の預金金利と連動

       金利引下げ ⇒ マネタリー・ベース増

        ゼロ金利、   ↓
       金利引上げ ⇒ マネタリー・ベース減
      公開市場操作 ・・・ 国債市場で国債売買
       買いオペレーション(国債買い) ⇒ マネタリー・ベース増

        量的緩和   ↓
       売りオペレーション(国債売り) ⇒ マネタリー・ベース減
      預金準備率操作
       [法定]預金準備率(支払準備率)
        = 市中銀行の準備金/預金

       預金準備率引下げ → 市中銀行の預金減 ⇒ 市中のマネー・サプライ増
       預金準備率引上げ → 市中銀行の預金増 ⇒ 市中のマネー・サプライ減

      ゼロ金利 ・・・ 名目金利0%

      量的緩和 QE Quantitative Easing ⇒ マネタリー・ベース増(日本銀行当座預金増)

      「マイナス金利」 ・・・ 債券価格・高、利子率・低(利回り・マイナス)
    市中銀行

   金融市場

    証券市場
     株式市場
     債券市場

      国債市場

     証券取引所

    銀行間市場(インターバンク市場)
     コール市場 Call

     外国為替市場   ↓

    金融派生「商品」(デリバティブ)

     クレジット・デフォルト・スワップ CDS Credit Default Swap
     差金決済取引 CFD Contract for Difference
     外国為替証拠金取引 FX Foreign Exchange

   投資信託(投信)

    株式投資信託
    公社債投資信託
    不動産投資信託 REIT Real Estate Investment Trust

    上場投資信託 ETF Exchange-Traded Fund

     指数連動型ETF

  為替レート
   名目為替レート

提供: ja.exchange-rates.org

   実質為替レート
    = 外国財の(自国通貨)価格/自国財の(自国通貨)価格
    = 1/交易条件

   実効為替レート ・・・ 多数の国々の貿易量・為替レートを加重平均
    名目実効為替レート NEER Nominal Effective Exchage Rate
    実質実効為替レート REER Real Effective Exchage Rate

   円安・ドル高
    → 輸出増(輸入減)
   円高・ドル安
    → 輸入増(輸出減)

   変動相場制

    外国為替市場

    為替介入

     単独介入
     協調介入 ・・・ 複数の通貨当局が協議して介入

     円相場の安定
      財務省の指示で日本銀行が代理人として介入

      円売り・ドル買い ・・・ 円高是正
       外国為替資金証券(為券)を発行して円資金調達、ドル買い
      円買い・ドル売り

       外貨準備
        急激な為替変動(円急落)等への準備資産

        外貨準備高
   固定相場制

    通貨切り下げ
    通貨切り上げ

   通貨交換(スワップ)協定 ・・・ 通貨危機対策

  国民経済[計算] SNA System of National Accounts ・・・ 国民所得統計
   国内総生産 GDP Gross Domestic Product ・・・ 総需要、有効需要
    国内総支出 GDE Gross Domestic Expenditure

    = 国内純生産 + 固定資本減耗

     国内純生産 NDP Net Domestic Product
      ≒ 国内純所得 NDI   ↑

    名目GDP
     = C + I + G + (EX − IM)

     国内需要(内需)
      = C + I + G

       I:投資需要
        [国内]総資本形成 ・・・ 粗投資
         = 「[国内]総固定資本形成」 + 「在庫変動」
          総固定資本形成   ↑

       民間需要(民需)
        = C + IW + IP + 「民間在庫変動」
         C:民間消費需要 ・・・ 「民間最終消費支出」
         IW + IP:民間固定資本形成   ↑
          = 「民間住宅」 + 「民間企業設備」
       公的需要(官公需)
        = G + IG + 「公的在庫変動」
         G:政府消費需要 ・・・ 「政府最終消費支出」
          公務員給与、物品・サービス購入、
         IG:公的固定資本形成   ↑
     海外需要(外需)
      = EX − IM ・・・ 純輸出、貿易・サービス収支   ↑

      = EX ・・・ 「(財貨・サービスの)輸出」
       海外経常余剰(経常海外余剰)

      IM ・・・ 「(財貨・サービスの)輸入」
       海外からの純所得受取 ≒ 第一次所得収支   ↑

    実質GDP ・・・ 物価変動除外
     名目GDPの各項目(C、I、G、EX、IM)毎に価格指数(デフレーター)で実質化

    経済成長率
     = (GDPt−GDPt-1) / GDPt-1 ・・・ t-1年からt年の伸び率

    GDPデフレーター
     = 名目GDP/実質GDP

     +:インフレ
     −:デフレ

   国民総生産 GNP Gross National Product
    国民総支出 GNE Gross National Expenditure

    = 国民純生産 + 固定資本減耗

     国民純生産 NNP Net National Product
      ≒ 国民純所得 NNI   ↑

    名目GNP
     = 名目GDP + IM
     = C + I + G + EX

    実質GNP
     = 実質GDP + IM

   国内総所得 GDI Gross Domestic Income ・・・ 総供給
    = 国内純所得 + 固定資本減耗
    = W + P + 固定資本減耗 + 間接税 − 補助金

     国内純所得 NDI   ↑

    名目GDI
     = 名目GDP

    実質GDI
     = 実質GDP + 交易利得(損失)

      交易利得(損失)   ↑

   国民総所得 GNI Gross National Income
    = 国民純所得 + 固定資本減耗

     国民純所得 NNI   ↑

    名目GNI
     = 名目GNP
     = 名目GDP + IM

    実質GNI
     = 実質GNP + 交易利得(損失)
     = 実質GDP + IM + 交易利得(損失)
     = 実質GDI + IM

   三面等価
    生産面(供給面)
     粗付加価値
      = 産出額 − 中間投入額
       中間投入額 ・・・ 原材料投入
    分配面(所得面)
     GDI
     W + P + 固定資本減耗 + 間接税 − 補助金
    支出面
     GDE ・・・ = GDP
     C + I + G + (EX − IM)

   経常収支 = 貯蓄投資差額 = 貯蓄 S − 投資 I
    ※ 取引後成立
    ・・・ 国民可処分所得 NDI → W + P + IM + 間接税 − 補助金 + 第二次所得収支 = (C + G) + S'
        三面等価 → W + P + 固定資本減耗 + 間接税 − 補助金 = C + I + G + (EX − IM)
        から
        C + I + G + EX − 固定資本減耗 + 第二次所得収支 = (C + G) + S'
        EX + 第二次所得収支 = S − I

   民間貯蓄投資差額 + [政府]財政収支 = 貿易・サービス収支
    ・・・ 三面等価 → W + P + 固定資本減耗 + 間接税 − 補助金 = C + I + G + (EX − IM)
        W + P + 固定資本減耗 + 間接税 − 補助金
        = C + S'W + TW + S'P + TP + 固定資本減耗 + 間接税 − 補助金
        = C + SW + SP + T ・・・ 税、補助金はTへ集約
        から
        C + IW + IP + IG + G + (EX − IM) = C + SW + SP + T ・・・ I = IW + IP + IG
        (SW − IW) + (SP − IP) + (T − G − IG) = (EX − IM)

    国内が超過供給 → 輸出

    「双子の赤字」
     財政赤字、貿易赤字(経常赤字)

   資本勘定 ・・・ 非金融
    貯蓄
    総固定資本形成 − 固定資本減耗 + 在庫変動 ・・・ = 純投資   ↑
     = 総資本形成 − 固定資本減耗 ・・・ 非金融資産の増加
    資金過不足 ・・・ = 貯蓄投資差額 = 貯蓄 S − 投資 I   ↑
     +:純貸出 = 資金余剰(貯蓄超過、投資不足)
     −:純借入 = 資金不足(貯蓄不足、投資超過)

   金融勘定 ・・・ ≒ 国際収支 = 0   ↑
    対外資産の変動 − 対外負債の変動 ・・・ 金融収支   ↑
    資金過不足 ・・・ = 貯蓄投資差額 = 経常収支  ↑

   国富
    一国経済全体の正味資産

    = 非金融資産 + 対外純資産
     対外純資産
      = 金融資産 − 負債
    = 非金融資産 + 金融資産 − 負債

    前期残高 + 当期資本取引 + 当期調整額 = 当期残高
     当期資本取引 ・・・ 資本勘定、金融勘定
     当期調整額 ・・・ 調整勘定
      価格変化による再評価等

  IS−LMモデル
   x:所得−y:利子率
   
   IS曲線
    財市場の均衡(需給一致)
     投資 I=貯蓄 S ⇒ 所得、利子率
      ※ 政府の存在、貿易を考慮しない場合
        総需要:C + I
        総供給:W + P = C + S
        総需要=総供給 → I = S
      ※ 貿易を考慮しない場合
        総需要:C + I + G
        総供給:W + P + T = C + S + T
        総需要=総供給 → I + G = S + T
   LM曲線
    「貨幣市場」(貨幣⇔債券)の均衡(需給一致)
     貨幣需要=貨幣供給 ⇒ 所得、利子率
      L(Y、r) = M/P

   財市場の均衡、「貨幣市場」の均衡は同時 ・・・ ワルラス法則
    ⇒ 所得 Y、利子率 r同時決定

   財市場の超過需要(I [+ G]>S [+ T])・超過供給(I [+ G]<S [+ T]) ・・・ 財政政策(政府支出増・減)、
    → 所得増・減
    → 利子率増・減 → 投資減・増(貯蓄増・減) → 利子率減・増
                            → 所得減・増 ・・・ 所得減で一部相殺(総需要抑制) クラウディング・アウト[効果]
   「貨幣市場」の超過供給・超過需要 ・・・ 金融政策(金融緩和・金融引締)
    → 所得増・減(の場合) → [取引]貨幣需要増・減 → 債券価格高・安 → 利子率減・増 → [資産]貨幣需要増・減

   金融緩和しても所得が変わらない場合
    IS曲線が垂直 ・・・ 利子率の変化に応じない
    金融政策無効

   貨幣の投機的動機(資産貨幣需要)無し = 貨幣の取引動機(取引貨幣需要)のみ ・・・ 「マネタリズム」   ↑
    LM曲線が垂直 ・・・ 利子率の変化に応じない
    金融政策有効、財政政策無効

   利子率が低くなりすぎた場合
    貨幣保有、債券売却 ・・・ 流動性∞ 「流動性の罠」
    金融緩和しても債券価格、利子率一定 ・・・ LM曲線が水平
    金融政策無効、財政政策有効

  マンデル−フレミング・モデル ・・・ IS−LMモデルの拡張
   ※ 貿易を考慮
     総需要:C + I + G + (EX − IM)
     総供給:W + P + T = C + S + T
     総需要=総供給 → I + G + (EX − IM) = S + T

   財政政策(政府支出増・減)
    変動相場制
     → 利子率増・減 → 投資減・増(貯蓄増・減) …
              → 海外からの資金流入・資金流出 → 自国通貨高(円高)・自国通貨安(円安) → 外需減・外需増 ・・・ 外需減で一部相殺(総需要抑制) マンデル−フレミング効果

業界
 漁業
 農業

  日本農業新聞
 食品
 医療
 建設

  建通新聞社   → www.kentsu.co.jp/
  日刊建産速報社
 衣料
 エネルギー
 機械
 電気
 造船
 鉄道
 自動車

 ↓

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