環境
資源
災害 →
汚染
人間社会
文化 Culture
個人
親族/家族
・
・
・
高祖父・高祖母
曾祖父・曾祖母
祖父・祖母
父・母
子
兄・姉・弟・妹
夫・妻、婿・嫁
舅・姑
義兄・義姉・義弟・義妹
伯父・伯母・叔父・叔母
従兄弟・従姉妹
孫
曾孫(ひまご)
玄孫(やしゃご)
来孫
昆孫
・
・
・
氏・姓/名字(苗字)
名
家紋
家紋World
WEB家紋帳
・
・
・
組織・団体
法人
私
公
義
心
精神
良心
倫理
道徳(モラル)
理
論理(ロジック)
真偽、証明 →
排中律(二者択一) ・・・ 中間排除
二律背反/トレード・オフ Trade-off
≒ 反比例
逆説(パラドックス)
矛盾
無矛盾
論理演算 →
公理、定理 ↓
合理
不合理
犯罪
自由
多様
混沌
秩序
一律
均衡(バランス)
信仰
宗教
「神」
哲学/科学
存在
本質
実存 ・・・ 「現実存在」
形而上
形而下
帰納法 Induction
法則性発見
統計 →
演繹法 Deduction
(確実な)法則から結論導出
公理、公準 ⇒ 定理
理論
実験
教育
欲求(欲望)
効用 ・・・ 満足度
葛藤
意思、意志
態度
約束
契約
評価
価値
試験(テスト)
紛争
調停
法制 →
政治 →
経済
産業
生産
技術
業界 ↓
会計
収支
= 収入 − 支出
黒字 +
赤字 −
収入/所得 Y
労働、
賃金、利潤 ↓
可処分所得 DI Disposable Income ・・・ 実質手取り収入
・ 所得 − 税金・保険料等
= Y − T'
・ 消費 + 貯蓄
= C + S
国民可処分所得 NDI ↓
= 最終消費支出 + [純]貯蓄
= (C + G) + S'
国民所得 ↓
支出/消費 C
買い物(衣・食・住)、交通・通信、医療、娯楽、
消費関数
C = f(Y)
C = c × DI + c0
c0:基礎消費
c:限界消費性向 MPC Marginal Propensity to Consume
所得が増加(減少)したときの消費増加(減少)分
= 僂/兀
0 < c < 1
DI:可処分所得
エンゲル係数
消費支出のうち食費が占める割合
エンゲル係数 高・低 − 生活費 低・高 ・・・ エンゲルノ「法則」
予算
予算制約
決算
民間
家計
賃金(雇用者所得) W ・・・ 「雇用者報酬」
→ 消費 + [純]貯蓄 + 税金(所得税)
= C + S'W + TW
企業(会社)
利潤(企業所得) P ・・・ 「営業余剰・混合所得」
→ [純]貯蓄 + 税金(法人税)
= S'P + TP
国民所得 NI National Income
= 賃金 + 利潤 + 海外からの純所得受取
= W + P + IM
IM:海外からの純所得受取 ≒ 第一次所得収支 ↓
海外で国内居住者が所得受取 − 国内で外国居住者が所得受取
= C + S'W + TW + S'P + TP + IM
国民純所得 NNI Net National Income
= 国民所得(市場価格表示) ・・・ 間接税、補助金含む
= 国民所得(要素費用表示) + 間接税 − 補助金
国民純生産 NNP ↓
国民可処分所得 NDI National Disposable Income
= 国民純所得 + 第二次所得収支
= W + P + IM + 間接税 − 補助金 + 第二次所得収支 ・・・ = (C + G) + S'
間接税 ・・・ 「生産・輸入品に課される税」
第二次所得収支 ↓
国民総所得 GNI ↓
国内所得 DI Domestic Income
= 賃金 + 利潤
= W + P
国内純所得 NDI Net Domestic Income
= 国内所得(要素費用表示) + 間接税 − 補助金
国内純生産 NDP ↓
国内総所得 GDI ↓
国家財政
歳入(政府収入)
租税(税金) T
所得税
法人税
消費税 [1989−]
・
・
・
公債 ↓
歳出(政府支出)
財政出動 ・・・ 政府支出増
[政府]財政収支
= 歳入 − 歳出
≒ 税収 − 政府消費支出 − 政府投資(公共投資)
= T − G − IG
基礎的財政収支(プライマリー・バランス) PB
= (歳入−公債金収入)−(歳出−国債費)
財政黒字 +
財政赤字 −
財源 → 歳出
税収
国債発行
市中消化
マネー・ストック一定 ↓
中央銀行引受 ・・・ 買いオペレーション、 ↓
マネー・ストック増
貨幣発行(中央銀行貸出)
一般会計
特別会計
事業特別会計
資金特別会計
外国為替資金特別会計
為替介入 ↓
財政投融資特別会計
・
・
・
地方財政
国際収支 ↓
市場(マーケット) ・・・ 取引の場
価格 Price ・・・ 取引額
価値 ↑
物価
物価指数
GDPデフレーター ↓
インフレーション(インフレ) Inflation ・・・ 物価上昇
デフレーション(デフレ) Deflation ・・・ 物価下落
消費者物価指数 CPI Consumer Price Index
国内企業物価指数 DCGPI Domestic Corporate Goods Price Index
企業向けサービス価格指数 CSPI Corporate Service Price Index
輸出物価指数 EPI ↓
輸入物価指数 IPI ↓
・
・
・
[取引]決済 ↓
需要 Demand
効用 ↑
総需要 ↓
貨幣需要 ↓
供給 Supply
費用
総費用
= 固定費用 + 可変費用
減価償却費(補填費用)
固定資本減耗
総供給 ↓
貨幣供給 ↓
需要・増 → モノ不足 → 供給・増 → モノ余り …
価格・高(値上げ)
需要・減 → モノ余り → 供給・減 → モノ不足 …
価格・安(値下げ)
価格・高(値上げ) → 買い控え → 需要・減
価格・安(値下げ) → 需要喚起 → 需要・増
需要−供給曲線
x:数量−y:価格
需要曲線 D
供給曲線 S
寡占
独占
財市場
金
土地
地価
先物市場
原油
・
・
・
金融市場 ↓
証券市場、為替市場
労働「市場」 ・・・ 意思、評価が直接絡む
雇用
賃金 ↑
有効求人倍率
= 求人数/求職者数
「貨幣市場」
・ 貨幣⇔債券
・ 貨幣⇔財、債券
ワルラスノ法則
各市場(財、貨幣、債券)の超過需要(供給)の合計は0
貨幣の超過需要(供給) = 財の超過供給(需要) + 債券の超過供給(需要)
景気
好景気(好況)
不景気(不況)
景気循環
貿易
輸出 Export
名目輸出[金額] EX
実質輸出 EXr ・・・ 物価変動除外
= 名目輸出/輸出価格
= EX / PEX
輸出価格 PEX
= 名目輸出/実質輸出 ・・・ 輸出デフレーター
輸出物価指数 EPI Export Price Index
輸出金額の変化 −−− 輸出金額指数
輸出数量の変化 −−− 輸出数量指数
輸出価格の変化 −−− 輸出価格指数
輸出品目の品質の変化 −−− 品質指数
= 輸出価格指数/輸出物価指数(円ベース)
為替レートの変化 −−− 為替指数
= 輸出物価指数(円ベース)/輸出物価指数(契約通貨ベース)
契約通貨(外貨)建て価格の変化 −−− 輸出物価指数(契約通貨ベース)
輸入 Import
名目輸入[金額] IM
実質輸入 IMr ・・・ 物価変動除外
= 名目輸入/輸入価格
= IM / PIM
輸入価格 PIM
= 名目輸入/実質輸入 ・・・ 輸入デフレーター
輸入物価指数 IPI Import Price Index
貿易収支
※ 通関ベース
計上範囲等が国際収支ベースと違う
= 輸出 − 輸入
貿易黒字
貿易赤字
FOB Free on Board ・・・ 本船渡し条件
輸出側は積出港・船積まで負担
CIF Cost、Insurance & Freight ・・・ 運賃・保険料込み条件
輸出側は荷揚港・荷揚まで負担
交易条件 Terms of Trade
= 輸出価格/輸入価格
= PEX/PIM
交易利得(損失) ・・・ 交易条件良(悪)
輸出入価格の変動で生じる実質所得の増加(減少)分
平均的な価格で実質化した純輸出 − 輸出入価格で実質化した純輸出
= (EX − IM)/PN − (EX/PEX − IM/PIM)
= (EX/PN − EX/PEX) − (IM/PN − IM/PIM)
ニュメレール・デフレーター PN
(名目輸出+名目輸入)/(実質輸出+実質輸入)
= (EX + IM) / (EXr + IMr)
= (EXr × PEX + IMr × PIM) / (EXr + IMr) ・・・ 輸出入価格の加重平均
国際収支
= 経常収支 − 金融収支 + 資本移転等収支 (+ 誤差脱漏)
= 0
経常収支の黒字・赤字は、海外との金融取引(金融収支)で調整される
経常収支
= 貿易・サービス収支 + 第一次所得収支 + 第二次所得収支 ・・・ = EX + 第二次所得収支
貿易・サービス収支 ・・・ 海外需要(外需)、純輸出 ↓
= 輸出 − 輸入
= EX − IM
貿易収支 ・・・ 有形(モノ Goods)
※ 国際収支ベース
サービス収支 ・・・ 無形
旅行収支(国際観光収支)
= 入国者(外国人旅行者)の国内消費 − 出国者(海外旅行者)の海外消費
第一次所得収支 ≒ 海外からの純所得受取 IM ↑
海外からの投資収益(配当・利子)、
第二次所得収支 ← 経常移転収支
国際間の送金、(消費財の)無償の資金援助、
金融収支
・ 資本収支 + 外貨準備増減
・ 資産増加 − 負債増加
資本収支(投資収支)
資本流出 − 資本流入 ・・・ 資産増加 − 負債増加
※ 従来、資本流入 − 資本流出 ・・・ 資産増加 + 負債増加
資本流入(対内投資) ・・・ 借入、対外債務増(負債増加)
資本流出(対外投資) ・・・ 貸出、対外債権増(資産増加)
※ 従来、資産増加は−で計上
長期資本収支
短期資本収支 ・・・ 1年未満
外貨準備増減
外貨準備増で+、外貨準備減で−
※ 従来、外貨準備増で−、外貨準備減で+
外貨準備 ↓
資本移転等収支
※ 従来、資本収支の「その他資本収支」
(社会資本の)無償の資金援助、
関税
日本関税協会
webタリフ ・・・ 関税率表
保護貿易
自由貿易
FTA/EPA
自由貿易協定 FTA Free Trade Agreement ・・・ 元々、物流
経済連携協定 EPA Economic Partnership Agreement ・・・ 元々、物流以外
二国間
多国間
通貨(流通貨幣) Currency
貨幣/紙幣(銀行券)
価格 ↑
取引動機 ・・・ [取引]決済 ↓
予備的動機
投機的動機
貨幣需要、貨幣供給 ↓
デノミネーション
通貨単位桁数変更(切り下げ、切り上げ)
通貨当局
政府、中央銀行
日本:財務省、日本銀行
国際通貨基金 IMF International Monetary Fund → imf.org/
U.S.A. ワシントンDC
特別引出権 SDR Special Drawing Rights
ドル、ポンド、ユーロ、円、人民元で構成
構成通貨、構成比は5年毎に見直し
IMF加盟国の外貨準備(外貨不足)を補完
[有価]証券 Security
小切手
手形
約束手形
コマーシャル・ペーパー CP Commercial Paper
債券
債権
資産
債務
負債 ・・・ 借金
有利子負債
公社債
公債
国債
長期国債 ・・・ 10年以上、
中期国債
短期国債
国庫短期証券
← 政府短期証券 FB Financing Bills、割引短期国庫債券 TB Treasury Bills
外国為替資金証券(為券) ↓
普通国債
建設国債
特例国債(赤字国債)
特例公債法
・
・
・
財政投融資特別会計国債(財投債)
地方債
社債
金融債 ・・・ 金融機関が発行
外債(外国債) ・・・ 外国が発行
株券
有価証券報告書
金融庁 EDINET Electronic Disclosure for Investor's Network → disclosure.edinet-fsa.go.jp/
仮想通貨
信用
[取引]決済
クレジット・カード
貸借
貸出
借入
金融
貯蓄 S
粗貯蓄
= 純貯蓄 + 固定資本減耗
純貯蓄
貯蓄関数
S = f(Y)
Y:所得
S = s × DI − c0
s:限界貯蓄性向 MPS Marginal Propensity to Save
所得が増加(減少)したときの貯蓄増加(減少)分
= 1−c
c:限界消費性向
0 < s < 1
・・・ DI = C + S、C = c × DI + c0から
投資 I
粗投資
= 純投資 + 固定資本減耗
= 総固定資本形成 + 在庫変動 = 総資本形成
純投資
投資関数
I = f(R、r)
R:予想収益
r:利子率
総固定資本形成
= 民間固定資本形成 + 公的固定資本形成
民間固定資本形成 IW + IP
[民間]住宅投資
[民間]設備投資
公的固定資本形成 IG ・・・ 公共投資
直接投資
企業の権益取得(経営支配)
証券投資 ・・・ 間接投資
利子/利息
利子率(利率、金利) r
名目金利
実質金利 ・・・ 物価変動除外
= 名目金利 − 期待インフレーション率 ・・・ フィッシャー方程式
年利
月利
日歩
元本(元金) A
元利金
A + rA = A(1 + r)
単利
n期後 A(1 + nr)
・・・ 2期後 A(1 + r) + rA = A(1 + 2r)
3期後 A(1 + 2r) + rA = A(1 + 3r)
・
・
・
複利
n期後 A(1 + r)n
・・・ 2期後 A(1 + r) + rA(1 + r) = A(1 + r)(1 + r) = A(1 + r)2
3期後 A(1 + r)2 + rA(1 + r)2 = A(1 + r)2(1 + r) = A(1 + r)3
・
・
・
利回り(収益率) ・・・ ≠ 利子率(複利)
= 収益/投資額
= 配当金/株価
配当[金] ・・・ 株式投資
企業の利益から配当
分配[金] ・・・ 投資信託
投資資金から運用成果に応じて分配
[債券]収益
= 債券価格 p × 利子率 r ・・・ p ∝ 1/r
p = 収益 q/r = q/(1+r) + q/(1+r)2 + … + q/(1+r)n + …
無限等比級数 →
収益率 ρ
p = q/(1+ρ) + q/(1+ρ)2 + … + q/(1+ρ)n + p'/(1+ρ)n
p':n期後の債券価格 ・・・ 不確定
p'/(1+ρ)n:割引現在価値
n期後の予想収益の現在価値
売却益(キャピタル・ゲイン)
貨幣需要
貨幣需要関数
= L(Y、r)
Y:所得
r:利子率
※ 見解の相違
・ 所得のみ反映 ・・・ 「マネタリズム」
・ 利子率も関係 ・・・ 「ケインズ経済[学]」
取引貨幣需要
= L(Y) ・・・ 所得の増加関数(所得増・減 ⇒ 貨幣需要増・減)
= kPY
k:マーシャルのk ・・・ 実際には比例定数とは言い難い
P:物価水準
・・・ 貨幣数量説の
取引総量 Tを名目GDP(所得) Y、
1/V = k
貨幣数量説
MV = PT
M:貨幣数量 ・・・ マネー・サプライ
V:流通速度
PT:取引総額
T:取引総量
マネー・サプライ増・減 ⇒ 物価上昇・下落
資産貨幣需要
= f(r) ・・・ 利子率の減少関数(利子率増・減 ⇒ 貨幣需要減・増)
流動性選好 Liquidity Preference L
貨幣の流動性(現金>債券)に対する選り好み
IS−LMモデル ↓
貨幣供給
名目貨幣供給量 M
実質貨幣供給量 M'
= M/P
P:物価水準
マネー・ストック ・・・ 通貨総量、通貨残高
※ マネー・サプライ統計からマネー・ストック統計へ [2008]
M1 = 現金通貨 + 預金通貨
現金通貨
= 銀行券発行高 + 貨幣流通高
預金通貨
= 要求払預金 − 対象機関の保有小切手・手形
対象機関:M2対象機関、ゆうちょ銀行、その他金融機関
※ マネー・サプライ統計 M1' = 現金通貨 + 要求払預金
M2 = 現金通貨 + 対象機関への預金
対象機関:日本銀行、国内銀行(ゆうちょ銀行除く)、外国銀行在日支店、信金中央金庫、信用金庫、農林中央金庫、商工組合中央金庫
※ マネー・サプライ統計 M2' = M1' + 定期性預金
M2 = M2' + 譲渡性預金 CD
M3 = M1 + 準通貨(定期性預金・外貨預金) + 譲渡性預金 CD
= 現金通貨 + 対象機関への預金
対象機関:M1対象機関と同じ
※ マネー・サプライ統計 M3' = M2' + 郵便貯金・信託等
M3 = M3' + CD − 金銭信託
広義流動性
= M3 + 金銭の信託 + 投資信託 + 金融債 + 銀行発行普通社債 + 金融機関発行CP + 国債 + 外債
対象機関:M3対象機関、国内銀行信託勘定、中央政府、保険会社等、外債発行機関
マネタリー・ベース(資金供給量) Monetary Base
ハイ・パワード・マネー HPM High-Powered Money
= (中央銀行が供給する)現金通貨 + 中央銀行預け金
= 日本銀行券発行高 + 貨幣流通高 + 日本銀行当座預金
日本銀行当座預金(日銀預け金) ・・・ 市中銀行の日銀への預金
マネタリー・ベース増・減 ⇒ マネー・ストック増・減(マネー・サプライ増・減)
マネー・ストック = m × マネタリー・ベース
m:貨幣乗数
= (c/d + 1)/(c/d + d'/d)
c/d:現金・預金比率、d'/d:日銀預け金・預金比率
・・・ マネー・ストック = c + d、マネタリー・ベース = c + d'
(c + d)/(c + d') = (c/d + 1)/(c/d + d'/d)
銀行 Bank
預貯金(預金/貯金)
当座性預金(要求払預金)
普通預金
当座預金 ・・・ 無利子
定期性預金 ・・・ 準通貨
定期預金
譲渡性預金 CD Certificate of Deposit
口座(アカウント) Account
現金自動預払機 ATM Automated Teller Machine
中央銀行
金融緩和・金融引締
⇒ マネタリー・ベース増・減、マネー・サプライ増・減 ↑
基準金利(基準割引率・基準貸付利率) ← 公定歩合
※ 1994年、金利自由化まで市中銀行の預金金利と連動
金利引下げ ⇒ マネタリー・ベース増
ゼロ金利、 ↓
金利引上げ ⇒ マネタリー・ベース減
公開市場操作 ・・・ 国債市場で国債売買
買いオペレーション(国債買い) ⇒ マネタリー・ベース増
量的緩和 ↓
売りオペレーション(国債売り) ⇒ マネタリー・ベース減
預金準備率操作
[法定]預金準備率(支払準備率)
= 市中銀行の準備金/預金
預金準備率引下げ → 市中銀行の預金減 ⇒ 市中のマネー・サプライ増
預金準備率引上げ → 市中銀行の預金増 ⇒ 市中のマネー・サプライ減
ゼロ金利 ・・・ 名目金利0%
量的緩和 QE Quantitative Easing ⇒ マネタリー・ベース増(日本銀行当座預金増)
「マイナス金利」 ・・・ 債券価格・高、利子率・低(利回り・マイナス)
市中銀行
金融市場
証券市場
株式市場
債券市場
国債市場
証券取引所
銀行間市場(インターバンク市場)
コール市場 Call
外国為替市場 ↓
金融派生「商品」(デリバティブ)
クレジット・デフォルト・スワップ CDS Credit Default Swap
差金決済取引 CFD Contract for Difference
外国為替証拠金取引 FX Foreign Exchange
投資信託(投信)
株式投資信託
公社債投資信託
不動産投資信託 REIT Real Estate Investment Trust
上場投資信託 ETF Exchange-Traded Fund
指数連動型ETF
為替レート
名目為替レート
実質為替レート
= 外国財の(自国通貨)価格/自国財の(自国通貨)価格
= 1/交易条件
実効為替レート ・・・ 多数の国々の貿易量・為替レートを加重平均
名目実効為替レート NEER Nominal Effective Exchage Rate
実質実効為替レート REER Real Effective Exchage Rate
円安・ドル高
→ 輸出増(輸入減)
円高・ドル安
→ 輸入増(輸出減)
変動相場制
外国為替市場
為替介入
単独介入
協調介入 ・・・ 複数の通貨当局が協議して介入
円相場の安定
財務省の指示で日本銀行が代理人として介入
円売り・ドル買い ・・・ 円高是正
外国為替資金証券(為券)を発行して円資金調達、ドル買い
円買い・ドル売り
外貨準備
急激な為替変動(円急落)等への準備資産
外貨準備高
固定相場制
通貨切り下げ
通貨切り上げ
通貨交換(スワップ)協定 ・・・ 通貨危機対策
国民経済[計算] SNA System of National Accounts ・・・ 国民所得統計
国内総生産 GDP Gross Domestic Product ・・・ 総需要、有効需要
国内総支出 GDE Gross Domestic Expenditure
= 国内純生産 + 固定資本減耗
国内純生産 NDP Net Domestic Product
≒ 国内純所得 NDI ↑
名目GDP
= C + I + G + (EX − IM)
国内需要(内需)
= C + I + G
I:投資需要
[国内]総資本形成 ・・・ 粗投資
= 「[国内]総固定資本形成」 + 「在庫変動」
総固定資本形成 ↑
民間需要(民需)
= C + IW + IP + 「民間在庫変動」
C:民間消費需要 ・・・ 「民間最終消費支出」
IW + IP:民間固定資本形成 ↑
= 「民間住宅」 + 「民間企業設備」
公的需要(官公需)
= G + IG + 「公的在庫変動」
G:政府消費需要 ・・・ 「政府最終消費支出」
公務員給与、物品・サービス購入、
IG:公的固定資本形成 ↑
海外需要(外需)
= EX − IM ・・・ 純輸出、貿易・サービス収支 ↑
= EX ・・・ 「(財貨・サービスの)輸出」
海外経常余剰(経常海外余剰)
IM ・・・ 「(財貨・サービスの)輸入」
海外からの純所得受取 ≒ 第一次所得収支 ↑
実質GDP ・・・ 物価変動除外
名目GDPの各項目(C、I、G、EX、IM)毎に価格指数(デフレーター)で実質化
経済成長率
= (GDPt−GDPt-1) / GDPt-1 ・・・ t-1年からt年の伸び率
GDPデフレーター
= 名目GDP/実質GDP
+:インフレ
−:デフレ
国民総生産 GNP Gross National Product
国民総支出 GNE Gross National Expenditure
= 国民純生産 + 固定資本減耗
国民純生産 NNP Net National Product
≒ 国民純所得 NNI ↑
名目GNP
= 名目GDP + IM
= C + I + G + EX
実質GNP
= 実質GDP + IM
国内総所得 GDI Gross Domestic Income ・・・ 総供給
= 国内純所得 + 固定資本減耗
= W + P + 固定資本減耗 + 間接税 − 補助金
国内純所得 NDI ↑
名目GDI
= 名目GDP
実質GDI
= 実質GDP + 交易利得(損失)
交易利得(損失) ↑
国民総所得 GNI Gross National Income
= 国民純所得 + 固定資本減耗
国民純所得 NNI ↑
名目GNI
= 名目GNP
= 名目GDP + IM
実質GNI
= 実質GNP + 交易利得(損失)
= 実質GDP + IM + 交易利得(損失)
= 実質GDI + IM
三面等価
生産面(供給面)
粗付加価値
= 産出額 − 中間投入額
中間投入額 ・・・ 原材料投入
分配面(所得面)
GDI
W + P + 固定資本減耗 + 間接税 − 補助金
支出面
GDE ・・・ = GDP
C + I + G + (EX − IM)
経常収支 = 貯蓄投資差額 = 貯蓄 S − 投資 I
※ 取引後成立
・・・ 国民可処分所得 NDI → W + P + IM + 間接税 − 補助金 + 第二次所得収支 = (C + G) + S'
三面等価 → W + P + 固定資本減耗 + 間接税 − 補助金 = C + I + G + (EX − IM)
から
C + I + G + EX − 固定資本減耗 + 第二次所得収支 = (C + G) + S'
EX + 第二次所得収支 = S − I
民間貯蓄投資差額 + [政府]財政収支 = 貿易・サービス収支
・・・ 三面等価 → W + P + 固定資本減耗 + 間接税 − 補助金 = C + I + G + (EX − IM)
W + P + 固定資本減耗 + 間接税 − 補助金
= C + S'W + TW + S'P + TP + 固定資本減耗 + 間接税 − 補助金
= C + SW + SP + T ・・・ 税、補助金はTへ集約
から
C + IW + IP + IG + G + (EX − IM) = C + SW + SP + T ・・・ I = IW + IP + IG
(SW − IW) + (SP − IP) + (T − G − IG) = (EX − IM)
国内が超過供給 → 輸出
「双子の赤字」
財政赤字、貿易赤字(経常赤字)
資本勘定 ・・・ 非金融
貯蓄
総固定資本形成 − 固定資本減耗 + 在庫変動 ・・・ = 純投資 ↑
= 総資本形成 − 固定資本減耗 ・・・ 非金融資産の増加
資金過不足 ・・・ = 貯蓄投資差額 = 貯蓄 S − 投資 I ↑
+:純貸出 = 資金余剰(貯蓄超過、投資不足)
−:純借入 = 資金不足(貯蓄不足、投資超過)
金融勘定 ・・・ ≒ 国際収支 = 0 ↑
対外資産の変動 − 対外負債の変動 ・・・ 金融収支 ↑
資金過不足 ・・・ = 貯蓄投資差額 = 経常収支 ↑
国富
一国経済全体の正味資産
= 非金融資産 + 対外純資産
対外純資産
= 金融資産 − 負債
= 非金融資産 + 金融資産 − 負債
前期残高 + 当期資本取引 + 当期調整額 = 当期残高
当期資本取引 ・・・ 資本勘定、金融勘定
当期調整額 ・・・ 調整勘定
価格変化による再評価等
IS−LMモデル
x:所得−y:利子率
IS曲線
財市場の均衡(需給一致)
投資 I=貯蓄 S ⇒ 所得、利子率
※ 政府の存在、貿易を考慮しない場合
総需要:C + I
総供給:W + P = C + S
総需要=総供給 → I = S
※ 貿易を考慮しない場合
総需要:C + I + G
総供給:W + P + T = C + S + T
総需要=総供給 → I + G = S + T
LM曲線
「貨幣市場」(貨幣⇔債券)の均衡(需給一致)
貨幣需要=貨幣供給 ⇒ 所得、利子率
L(Y、r) = M/P
財市場の均衡、「貨幣市場」の均衡は同時 ・・・ ワルラスノ法則
⇒ 所得 Y、利子率 r同時決定
財市場の超過需要(I [+ G]>S [+ T])・超過供給(I [+ G]<S [+ T]) ・・・ 財政政策(政府支出増・減)、
→ 所得増・減
→ 利子率増・減 → 投資減・増(貯蓄増・減) → 利子率減・増
→ 所得減・増 ・・・ 所得減で一部相殺(総需要抑制) クラウディング・アウト[効果]
「貨幣市場」の超過供給・超過需要 ・・・ 金融政策(金融緩和・金融引締)
→ 所得増・減(の場合) → [取引]貨幣需要増・減 → 債券価格高・安 → 利子率減・増 → [資産]貨幣需要増・減
金融緩和しても所得が変わらない場合
IS曲線が垂直 ・・・ 利子率の変化に応じない
金融政策無効
貨幣の投機的動機(資産貨幣需要)無し = 貨幣の取引動機(取引貨幣需要)のみ ・・・ 「マネタリズム」 ↑
LM曲線が垂直 ・・・ 利子率の変化に応じない
金融政策有効、財政政策無効
利子率が低くなりすぎた場合
貨幣保有、債券売却 ・・・ 流動性∞ 「流動性の罠」
金融緩和しても債券価格、利子率一定 ・・・ LM曲線が水平
金融政策無効、財政政策有効
マンデル−フレミング・モデル ・・・ IS−LMモデルの拡張
※ 貿易を考慮
総需要:C + I + G + (EX − IM)
総供給:W + P + T = C + S + T
総需要=総供給 → I + G + (EX − IM) = S + T
財政政策(政府支出増・減)
変動相場制
→ 利子率増・減 → 投資減・増(貯蓄増・減) …
→ 海外からの資金流入・資金流出 → 自国通貨高(円高)・自国通貨安(円安) → 外需減・外需増 ・・・ 外需減で一部相殺(総需要抑制) マンデル−フレミング効果
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