電子「出版」

ICT
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「電子書店」へ

 推敲し終えてEPUBCheckを通したら今度こそ「出版」(アップロード)。

 「出版」先(アップロード先)は「電子書店」(ECサイト)。

 自己出版(セルフ・パブリッシング)(≠自費出版)であれば(というか自己出版しかないが)、
 Amazon.comのKindleダイレクト・パブリッシング(以下KDP)(kdp.amazon.co.jp/
を考えないわけにはいかない。
 当初、結構話題となっていたので、2013年に試しに「出版」してみたら世界中の国々で販売できるようになった。

 グローバルおそるべし。

 他にも
 forkN(forkn.jp/
 でじたる書房(www.digbook.jp/
 楽天Koboライティングライフ
 BOOK☆WALKER 同人誌・個人出版サービス 著者センター
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 を利用して「出版」できる。

 KDP同様早くから自己出版サービスを始めていたパブー(puboo.jp/)は、本年9月で「閉店」とのこと。予定だったが、継続。

 「書店」によってロイヤリティ(ロイヤルティ) Royalty(=印税)が異なる。
 概ね30~70%。
 KDPは独占販売で70%、他の「書店」に「出版」する場合は35%。

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「閉店」

 時々「電子書店」が「閉店」(ECサイト閉鎖)して、それまでに購入した本が読めなくなる(不正コピー防止のため、デジタル著作権管理 DRMのロックがかけられている)といったニュースを耳にする。

 読む側からしたら大きなネック(障害)だが、書く側にとっても「閉店」の恐れが低い「書店」を選ぶ傾向が強まるのではなかろうか。

 もっとも「出版」先は1つではなく、いくつも選択できる。印刷済みの紙の本と比べて電子書籍は修正して差し替える手間がかからないし、大幅な修正があった場合でも購入済みの人に通知して差し替えてもらうことができる。

 大幅な修正や度重なる修正は、良からぬ印象を与えかねないが…

 なお、.epubファイルが裸のまま(DRMフリーで)アップロードされていれば、「書店」専用のアプリ以外でも(コピーして)読める。

Kindleダイレクト・パブリッシング KDP

 KDPではDRMを適用するか否か選択できる。筆者は(今のところ)DRMを適用していない。KDPよりも一足先に利用していた
 DLMarket
  --- 電子書籍専門ではなく色々な物を扱うマーケットサイト。本年6月でサービス終了。
で.epubファイルのDRM保護ができなかったから(.pdfファイルのみ可)準じただけで、たいして深い理由はない。

 DRMを適用していないから無料配布というわけではなく、コピープロテクトがかかっていないから自由にコピーしていいよ、と言っているわけでもないのだが、別の解釈もあるようで……。

 Kindleにはいくつかフォーマットがあるが、.mobiファイルが中心。.epubファイルが.mobiファイルに変換されてKindleで読めるようになる。特段意識する必要はなく、.epubファイルをKDPへアップロードする際、自動的に変換される。
 Kindle Previewer
というツールを使えばアップロードする前にKindleアプリなどでチェックすることもできる。

 .mobiファイルにDRMを適用したものが.azwファイル。こちらもアップロードの際、自動的に変換される。

 アップロードの際、EPUBCheckや文書校正(誤字脱字のチェック)も行われる。最後にオンライン プレビューアーでもチェック。

 初めての「出版」は縦書き表示になっていなかったり、表紙が思ったように表示されなかったり、結構試行錯誤した。

税に関する情報

 KDPで「出版」する場合、「税に関する情報」を登録する必要がある。
 アメリカ 内国歳入庁 IRS Internal Revenue Service(irs.gov/
のW-8BEN「米国の源泉徴収に関する受益者の外国でのステータスの証明」という書類がそれに相当するが、幸いKDPが用意しているインタビュー形式のフォーマットに逐一記入していって(氏名、住所は英語で)最後に電子署名に同意すれば完了となる。

 分かりにくいのがアメリカで万が一売れた場合、ロイヤリティ支払いに源泉徴収税率30%が適用される(支払いの30%が差し引かれる)点。
 IRSから
 納税者識別番号 TIN Taxpayer ID Number
を取得して
 「税に関する情報」TINの項目で「米国のTINを持っている」
を選択し、入力すれば免税される(源泉徴収税率が0%になる)。

 今は
 「外国(米国以外)の納税者番号を持っている」
を選択して
 マイナンバー(個人番号)
を入力するだけでOKとのこと。

 以前はIRSからForm SS-4という書類をダウンロードして記入して(氏名、住所は英語で)印刷して署名してコンビニ行ってFAXした。

 ※ TINは
   雇用者識別番号 EIN Employer Identification Number
   個人納税者識別番号 ITIN Individual TIN
   社会保障番号 SSN Social Security Number
   の3つあるうちのEINを取得した。

 郵送による返信は1ヶ月程かかるとのことだったが、ぴったり1ヶ月だった。
 電話ならば即発行されるとのことだったが、Helloの後が続かないので挑戦しなかった。

 3年に1回更新が必要だが、さほど面倒ではない。

 当時は全て(日本国内で売れた場合でも)30%差し引かれると勘違いしていた。
 無駄ということはない。

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